女性におすすめの建築関係の資格15選！　設計から管理、インテリア系まで紹介

建築関係の仕事は体力勝負の肉体労働で、男性が働く業界という印象が強いため、女性が働くには不向きと考えている方が多いかもしれません。しかし、必ずしも建築業界の仕事は肉体労働ばかりではなく、女性も活躍できる職種が多くあります。

そこで本記事では、女性が建築業界で活躍するために取得しておきたい建築関係の資格15種類について解説します。

女性も建築業界で活躍できる？

建築業界は肉体労働というイメージが強く、女性よりも男性が多く活躍する業界という印象はないでしょうか。確かに建築業界には体力を使う仕事が多く、女性が働きやすい環境が整っていないなど、かつては女性が建築業界で働くことが厳しいとされてきました。

しかし近年、国土交通省が建築業界での女性の活躍を推進する「もっと女性が活躍できる建設業行動計画」を発表したり、女性が働きやすい環境整備が進んだりするなど、官公庁や民間が建築業界での女性の活躍を後押しする動きが進んでいます。

また、建築業界での仕事は全て肉体労働というわけでもなく、建築に携わるには多彩な職種があるので、女性が活躍できる機会も多数くあります。

参考：国土交通省. 「もっと女性が活躍できる建設業行動計画」.

女性におすすめの建設関係の資格

女性が活躍できる建設関係の仕事は、意外に多くあります。関連する資格も多く、取得していれば建設関係のさまざまな仕事に従事できるチャンスが掴めるでしょう。

以下では、女性におすすめの建設関係で働ける資格をご紹介します。

建築士

建築士とは、建築士法で定められた国家資格です。建物の設計や工事監理が主な仕事で、建築許可申請や建築物の調査鑑定などの付随する仕事も担当します。

建築士の資格は、設計できる建物の規模や種類、構造などによって以下の3種類に分かれています。

二級建築士

二級建築士は建築基準法で定められ、都道府県知事に認可を受けた資格です。二級建築士の資格を取得していると、戸建住宅の設計や工事監理ができます。二級建築士の資格は、大学の建築学科などで指定科目を修了していれば、実務経験なしでも受験可能です。また、高等専門学校や大学の土木学科を履修している場合、高校の建築科や土木学科を卒業している場合は3年、建築関係の学歴がない場合でも7年の実務経験で受験資格が得られます。

二級建築士は戸建住宅などの木造建造物をはじめとして、鉄骨造や石造、レンガ造などの公共建築物の設計に携われます。二級建築士が設計できる建物には制限が設けられており、延べ面積300平方メートルを超える建物、高さ13mまたは軒の高さ9mを超える建物は設計・工事監理ができません。

一級建築士

一級建築士は、国土交通大臣に認可を受けている資格です。設計できる建物に制限がないため、二級建築士が携われない建築物は一級建築士が設計・工事監理を行わなければなりません。大規模な建築物の設計に携われるだけあり、3種類の建築士資格の中で最も難易度が高い資格です。

一級建築士の受験資格を得るには、大学で指定科目を取得かつ2年の実務経験が必要です。建築系の短大を卒業した場合は3～4年の実務経験が必要で、二級建築士の資格を取得している場合でも4年の実務経験が求められます。

木造建築士

木造建築士は二級建築士と同様、都道府県知事の認可を受けられる資格です。資格名からも分かるように、小規模な木造建築物のみを設計できます。木造建築物に特化した知識を有していることを証明できる資格なので、神社仏閣などの設計・建築時に有用な資格です。

受験資格は二級建築士と同様ですが、木造建築士が設計できる建物は2階建て以下、延べ面積300平方メートル以下の木造建築物のみであるため、二級建築士よりも設計できる建物の種類が限られます。

建築積算士

建築積算士とは、建造物の建築にかかる費用や数量の算出、入札時に必要な算定データの算出などを行うのが仕事です。建築積算士の資格は公益社団法人日本建築積算協会が実施する民間資格で、受験資格は満18歳以上であることのみです。

資格試験は4択の一次試験、短文記述試験と実技試験の二次試験があり、建築士の資格や建築施工管理技士などの資格保有者、過去の一次試験合格者などは建築積算士の一次試験が免除となります。

建築コスト管理士

建築コスト管理士は、公益社団法人日本建築積算協会が実施する民間資格です。設計や施工をはじめとして企画や構想など、建築の生産過程全般のコストマネジメントを行うための高度な技術と知識を持つ技術者を育成する目的で創設されました。

建築コスト管理士は建築積算士の上位資格に位置づけられており、建築積算士よりも幅広い知識が求められます。その分、より専門性が高く幅広い業務に携われます。

建築コスト管理士の資格を取得するには、建築積算士の資格取得が必要です。その上で、更新登録1回以上、建築関連業務を5年以上経験、かつ一級建築士に合格・登録しなければならず、受験資格を得るまでのハードルも高い資格といえます。

測量士

測量士は、道路や建設現場、工事現場で位置情報や測量技術を用いて土地や建物の測量を行う専門資格です。測量に関わる資格には測量士に加えて測量士補という資格もあり、いずれも国家資格です。

測量士は、測量作業の主任者として書類や図面作成、測量計画作成などの測量に関わる全ての業務を担当できます。これに対し、測量士補の業務は測量士が作成した測量計画に従って測量を行うのが両者の違いです。測量会社では、必ず1名以上の測量士または測量士補の設置が義務付けられています。

測量士補の資格は、文部科学大臣認定の大学・短大・高等専門学校いずれかで測量科目を修めて卒業し、かつ国土交通大臣の登録を受けた養成施設で1年以上専門知識と技術を修得することで受験資格が得られます。

測量士の資格を取得するには、文部科学大臣認定の大学において測量科目を修めて卒業かつ1年以上の実務経験、短大・高等専門学校では3年以上の実務経験が必要です。国土交通大臣の登録を受けた養成施設で測量士補の知識と技能を修得した場合は2年以上の実務経験が求められます。

建築施工管理技士

建築施工管理技士とは、建築に関する施工管理や工程管理、施工図作成などを行う技術者です。国家資格である施工管理技術検定の1級または2級合格した者を、建築施工管理技士と呼びます。

主任技術者として建築現場で指示を出す役割を持っており、建築業界でも重要な資格として位置づけられています。2級は主任技術者としてのみ配置されますが、1級取得者は主任技術者に加えて監理技術者として現場配置が可能である点が大きな違いです。

建築施工管理技士2級は「建築」「躯体」「仕上げ」の3種類に分かれており、いずれか1つを受験します。受験資格は2024年に改正され、それぞれの一次検定で2級は17歳以上、1級は19歳以上と年齢制限のみに緩和されました。

二次検定は2級の場合は2級の一次検定合格後3年以上の実務経験、または1級の一次検定合格後1年以上の実務経験が求められます。1級は、1級の一次検定合格後5年以上の実務経験、特定実務経験1年以上を含む3年以上の実務経験、監理技術者補佐の実務経験1年以上のいずれかを満たす必要があります。

実践建築模型認定試験

実践建築模型認定試験とは、日本デザイナープランナー協会が実施する民間資格です。取得していると、設計者の意図を分かりやすく伝えるために作られる建築模型の製作者としての技術を有することを証明できます。

資格は1級と2級の2種類があり、2級は基本的な建築模型の製作技術・技能、1級はさらに実践に通用する応用力を問われます。受験資格は特に定められておらず、在宅での受験が可能です。

建築模型技工士インストラクター

建築模型技工士インストラクターは、日本インストラクター技術協会が実施する民間資格です。さまざまな建築模型に関する知識や技術を十分に理解し、製作するスキルを持っていることを証明できます。

また、この資格は建築模型製作を教えるための資格なので、取得後は建築模型分野での指導を行えるインストラクターとして活動する機会も得られるでしょう。

建築模型技工士インストラクターの受験資格も定められておらず、実践建築模型認定試験と同様に在宅受験ができます。

CAD利用技術者試験

CAD利用技術者試験は、一般社団法人コンピュータ教育振興協会が実施する民間資格です。建築現場で必要不可欠な製図ツールであるCADの知識や技術などを身に付けられます。

CAD利用技術者試験は、2次元CADと3次元CADの2種類に分かれており、2次元CADは1級と2級の2段階、3次元CADはさらに準1級を加えた3段階があります。それぞれ、目的や職種に合わせて受験が可能です。

いずれの種類も2級は受験資格がありませんが、準1級、1級を受験するには2級の資格取得が必要です。試験は筆記試験と実技試験で構成されているため、専門的なCADの知識が要求されます。

建築CAD検定試験

建築CAD検定試験は日本で初めて創設されたCADの資格で、一般社団法人全国建築CAD連盟が実施している民間資格です。高校から大学まで幅広い教育機関で実施されている資格で、準1級～4級まで5段階の等級があります。

前述したCADの資格「CAD利用技術者試験」とは異なり、建築CAD検定試験は実技試験のみです。4級は高校の団体受験でのみ受験可能で、いずれの等級も受験資格がありません。しかし、2級と準1級は実務レベルが要求されるため、資格取得には知識や経験が必須です。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターとは、快適な住空間を作るためにインテリアの選択やインテリア計画などをアドバイスする仕事です。インテリアコーディネーターとして働くには資格取得は必須ではありませんが、取得していればスキルを証明できます。

インテリアコーディネーターの資格試験は、公益社団法人インテリア産業協会が実施する民間資格で、受験資格は特にありません。筆記のみの一次試験に合格した者のみが論文とプレゼンテーションの二次試験へ進み、二次試験の合格で資格取得となります。

取得した資格の有効期限は5年間なので、有効期限を延長するには更新手続きが必要です。

インテリアプランナー

インテリアプランナーとは、建築物の室内インテリアの企画・設計や工事監理を行う専門家です。資格試験は、公益財団法人建築技術教育普及センターが実施しています。インテリアコーディネーターと同様、インテリアプランナーも無資格で働ける職種ですが、スキルを証明するには資格の取得が推奨されます。

資格試験の受験資格は定められておらず、学科試験と製図試験の2回に分かれた試験に合格することで取得可能です。学科試験のみ合格した場合は、アソシエイト・インテリアプランナーの資格が取得できます。

インテリア設計士

インテリア設計士は住宅やオフィス、商業施設などの大規模施設のインテリアを設計する職種で、資格は一般社団法人日本インテリア設計士協会が実施する民間資格です。インテリアコーディネーターは提案・販売業務、インテリアプランナーは工事監理が仕事に含まれますが、インテリア設計士はインテリアの設計やデザインが主な仕事です。

資格試験は1級と2級の2種類があり、このうち2級は20歳以上であれば実務経験がなくても受験できます。1級を受験するには建築またはインテリア関連の大学を卒業後1年以上の実務経験、短大または高等専門学校卒業後2年以上の実務経験、高校卒業後、2年以上の専門教育修了後に2年以上の実務経験、建築またはインテリア関連の高校卒業後3年以上の実務経験のいずれかに該当しなければなりません。

まとめ

肉体労働のイメージが強く、女性が働きづらい、活躍の場が少ないと思われがちな建設業界ですが、今回ご紹介したように女性でも働ける職種や仕事に役立つ資格は多数あります。資格取得を通して知識や技術を身に付ければ、女性が建設業界で活躍できる機会は得られるでしょう。

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