標準仕様書だけでは工事の具体的な説明ができない場合、特記仕様書を作成しなければなりません。
特記仕様書にはどのようなことを書くべきなのか、また、特記仕様書の書き方についてもご紹介いたします。
安全かつスムーズに工事を進めるためには、特記仕様書は重要です。
漏れのないように、分かりやすい特記仕様書を作成しましょう。
豊富な案件からご希望に
ピッタリの求人をご提案!
目次
特記仕様書とは、標準仕様書とは別に用意する仕様書のことです。
標準仕様書には工事の標準的な項目を記載しますが、特記仕様書にはそれだけでは事足りない、説明不足だと思われる点についてまとめます。
特記仕様書は標準仕様書よりも優先されますので、必要であれば必ず作成しましょう。特記仕様書に特記すべき項目をいくつかご紹介いたします。
施工上の注意点は、工事内容や環境、土地、季節によっても変動します。いつも同じ環境で作業ができない場合は、作業を続行する基準、中止する基準についても明確に記載しましょう。
機材、資材などを取り扱う際の個別の注意点も必要です。すべての関係者が目を通すことを想定して、分かりやすくまとめましょう。
使用材料の仕様、グレードについても必要であれば記載します。特殊なものや大量に必要なものについては、仕入れ方法、保管方法などで問い合わせられる可能性もあります。
質問にすぐ応えられるように、また関係者が戸惑わないように、材料についても明確にしておきましょう。
標準仕様書では図面を用いて工事の内容やスケジュールを指示しますが、それだけでは伝わりにくいこともあります。そのような点は個別に説明しましょう。
標準仕様書と特記仕様書に相違点がある場合、基本的に特記仕様書が優先されます。そのことを念頭に、正確で分かりやすい指示をするよう心掛けてください。
特記仕様書は標準仕様書と比較して書きにくい、何を書けばいいかわからないと考えている方が多いです。
特記仕様書の書き方について詳しく見ていきましょう。
テンプレートなどを利用すれば、特記仕様書も書きやすくなります。
特記仕様書で特記する点は、標準仕様書にその旨を記載しましょう。標準仕様書の中で特記したい項目に○などの印をつけて、別途特記仕様書を確認してもらうようにしてください。
標準仕様書に目印がないと特記仕様書を見落としてしまう可能性もあります。
そうすると工事の計画がスケジュール通りに進まなくなり、事故やミスの原因にもつながります。特記仕様書は標準仕様書よりも優先される書類です。必ず目を通してもらえるようにしましょう。
言葉で伝えにくい点、伝わりにくいと感じた点は、画像や図面を使って説明しましょう。過去のデータを参考にする、グラフを引用するという方法もあります。
画像や図面、グラフがあると文字だけで記載するよりも分かりやすく、誤解を生みにくいです。具体的な例を示すと、より伝わりやすくなります。
特記仕様書は標準仕様書では書ききれなかった部分まで記載する必要があります。とくに注意してほしい点、留意しておいてほしい点は、できるだけ詳細に記載しましょう。
抽象的な表現は避け、数字やデータ、名称なども一緒に書くことで関係者の多くに情報を共有できます。
特記仕様書はどのように書けばいいかわからない、という場合はテンプレートを利用しましょう。インターネット上で特記仕様書のテンプレートが配布されているため、気軽に取り入れられます。
また、自身でテンプレートを作成しておけば、今後も使いまわせます。テンプレートがあると、何を書けばよいのかが、分かりやすく明確になります。
多くの関係者に伝わりやすい、読みやすい特記仕様書を作成しましょう。
特記仕様書についてご紹介いたしました。
特記仕様書は標準仕様書とは別に特記したい内容を記載する書類です。
工事内容や材料、注意点などをより詳細に記載しているので、標準仕様書よりも重要です。
特記仕様書を作成する場合はすべての人が同じ認識を持てるように、正確な数字、データ、画像や図面を用いて記載しましょう。
テンプレートを作成するなどして、面倒でも正しく分かりやすい特記仕様書を作成できるようにしてください。
2024.12.13
管工事施工管理技士は、空調や給排水をはじめとする管工事の管理・監督を担うために必要な資格です。資格を取得することで、管工事に関する知識や技術の証明になる他、キャリアアップにも役立ちます。 本記事……
2024.11.14
私たちが日常生活を送る上で多くの恩恵を受けている社会インフラ。建設や土木工事といった大規模な事業には、高度な専門知識や技術が必要です。 そのような大規模な工事の際に役立つ資格の一つが「土木施工管……
2024.10.18
インフラ整備や土木工事など、社会生活になくてはならない技術の一つに建築が挙げられます。 一口に建築といっても非常に広範な対象を含む事業ですが、さまざまな工事を統括管理するためには専門の資格が必要……
お電話でのお問い合わせ